AIエンジニアのスキルの確認方法 資格・実績・面談で見る項目
個人のAIエンジニアに開発を頼む前に、スキルをどう確かめるかを整理します。情報処理技術者試験、G検定・E資格などの資格の位置づけ、実績の見方、面談での質問、小さな依頼で確かめる方法を説明します。
AIエンジニアという名前の国家資格はありません。名乗るための条件もないため、依頼する会社がスキルを確かめる必要があります。
確認の順番
スキルの確認は、次の順番で進めると、候補を絞りやすくなります。
- 依頼したい作業と、必要な技術を社内で書き出す
- プロフィールで、資格と経歴が作業に合うかを見る
- 実績の説明を受け、本人が担当した範囲を確かめる
- 面談で、進め方と判断の理由を聞く
- 必要に応じて、小さな範囲の作業を試しに依頼する
最初の手順が抜けると、何を確かめればよいかが決まりません。たとえば、社内文書を検索する仕組みを作る場合と、売上の予測モデルを作る場合では、必要な技術が違います。
資格の位置づけ
資格は、一定の知識を持っていることの確認に使えます。一方で、実際の開発の経験を示すものではありません。資格は候補を絞る材料の1つとして扱います。
情報処理技術者試験
IPA(情報処理推進機構)が実施する国家試験です。試験区分は、知識・技能の水準ごとに分かれています(IPA「試験区分一覧」)。
- 共通的知識:ITパスポート試験
- 基本的知識・技能:情報セキュリティマネジメント試験、基本情報技術者試験
- 応用的知識・技能:応用情報技術者試験
- 高度な知識・技能:ITストラテジスト試験、データベーススペシャリスト試験など8区分
同じ一覧には、情報処理安全確保支援士試験も高度な知識・技能の区分に載っています。合格者は、登録の手続きを行うと国家資格「情報処理安全確保支援士」の資格保持者になれます。これらはAIだけを対象にした試験ではありません。システム開発やデータベース、セキュリティの知識の確認に使えます。
G検定とE資格
一般社団法人日本ディープラーニング協会(JDLA)が実施する検定と資格です。
G検定(ジェネラリスト検定)は、AI・ディープラーニングの活用リテラシーを確認する検定です。受験資格に制限はありません(JDLA「G検定」)。
E資格は、ディープラーニングの理論を理解し、適切な手法を選んで実装する能力や知識を認定する資格です。受験には、JDLA認定プログラムを試験日の過去2年以内に修了していることが必要です(JDLA「E資格」)。
資格の見方
資格を確認するときは、取得した時期もあわせて聞きます。生成AIの分野は技術の変化が早いため、取得後の実務の経験が重要です。
合格証や登録の情報は、本人に提示を依頼できます。提示を受けた場合も、資格だけで依頼先を決めないようにします。
実績の確認
実績は、スキルを確かめる材料として最も重要です。守秘義務のため、依頼した会社の名前は出せない場合があります。その場合でも、次の内容は説明を受けられます。
- 依頼した会社の業種と規模
- 作ったものと、その目的
- 本人が担当した範囲(設計、開発、データの整理、運用など)
- 使ったサービスやクラウド、開発の環境
- 期間と、関わった人数
- 完成した後に、どのように使われているか
チームで行った開発の場合は、本人の担当を分けて聞きます。全体の説明しかできない場合は、本人の担当が小さかった可能性があります。
うまくいかなかった案件の説明を求める方法もあります。原因と、その後に変えたことを説明できるかどうかは、判断の材料になります。
成果物の確認
過去の成果物を見せてもらえる場合は、次の点を確認します。
- 手順書や設計の資料が残されているか
- 依頼した会社が自分で運用できる形で納品されているか
- 使い方の説明が、担当者に分かる言葉で書かれているか
成果物を見せられない場合は、作業の進め方を説明してもらいます。どの順番で何を確かめるかを具体的に話せるかを見ます。
個人で公開している資料や記事がある場合は、内容を読んでおきます。説明の分かりやすさと、扱っている技術の範囲を確かめられます。
面談での確認
面談では、知識の有無よりも、判断の理由を聞きます。次の質問が使えます。
- 当社の依頼の内容で、最初に確認したいことは何ですか。
- この作業で、うまくいかない可能性が高い部分はどこですか。
- 使うサービスを選ぶとき、何を比べますか。
- 精度や品質は、どのような方法で確かめますか。
- 社内のデータを扱うとき、どのような点に注意しますか。
- 納品の後、社内の担当者が自分で直せるようにする方法はありますか。
回答が特定のサービスの名前だけで終わる場合は、理由を重ねて聞きます。比べる観点を説明できるかどうかが、判断の材料になります。
専門用語が多い場合は、社内の担当者に分かる言葉で言い換えてもらいます。説明の仕方は、納品後の手順書の分かりやすさにもつながります。
面談の質問は「専門家との初回面談で確認する質問」でも整理しています。
小さな依頼での確認
面談だけで判断しにくい場合は、小さな範囲の作業を有償で依頼する方法があります。例として、次の作業があります。
- 社内の資料の一部を使った、短期間の試作
- 既存の仕組みの見直しと、改善点の報告
- 依頼したい開発の進め方と、作業の見積もりの作成
試しの依頼でも、作業の範囲、期間、報酬を事前に決めます。従業員を使用しない個人に委託する場合は、フリーランス法の取引条件の明示が必要です。詳しくは「フリーランス法で発注する企業が守ること」で説明しています。
小さな依頼の結果は、作ったものの出来だけで判断しません。次の点もあわせて確認します。
- 作業の途中で、進み具合の報告があったか
- 分からない点を、作業の前に質問してきたか
- 決めた期限までに納品されたか
- 報告の内容が、社内の担当者に分かる言葉で書かれていたか
これらは、長い期間の依頼を任せたときの進め方を予測する材料になります。
社内のデータを渡す前には、秘密保持契約を結びます。試作の進め方は「個人の専門家とPoCを進める」で説明しています。
依頼の内容ごとに見る経験
同じAIエンジニアでも、得意な作業は人によって違います。依頼の内容ごとに、確認する経験の例を示します。
生成AIを使う社内向けの仕組み
社内の文書を検索して答える仕組みや、問い合わせの回答の下書きを作る仕組みがこれにあたります。次の経験を確認します。
- 生成AIのサービスを業務のシステムに組み込んだ経験
- 回答の誤りを減らすために行った工夫と、その確かめ方
- 利用料が使った量で決まるサービスの費用の見積もりの経験
データの分析と予測
売上や在庫の予測、顧客の分類などがこれにあたります。次の経験を確認します。
- 依頼する会社と近い種類のデータを扱った経験
- データの欠けや誤りを整理した経験
- 分析の結果を、業務の担当者に説明した経験
既存のシステムとの連携
販売管理や会計のシステムとAIのサービスをつなぐ作業がこれにあたります。連携する予定のシステムを使った経験があるかを確認します。経験がない場合は、仕様の資料を読んで調べる時間を見積もりに含めてもらいます。
情報の扱いの確認
AIの開発では、社内のデータや顧客の情報を扱うことがあります。スキルとあわせて、情報の扱い方も確認します。
- 作業に使うパソコンと、データの保存場所
- 生成AIのサービスに入力する情報の範囲の決め方
- 作業が終わった後のデータの削除の方法
- 過去に結んだ秘密保持契約での対応の例
回答が具体的でない場合は、社内のルールを先に伝えて、そのルールで作業できるかを確かめます。
確認項目の一覧
| 確認の材料 | 見る点 | 注意点 |
|---|---|---|
| 資格 | 試験区分、取得した時期 | 開発の経験を示すものではない |
| 実績 | 作ったもの、本人の担当、使った環境 | チームの成果と本人の担当を分ける |
| 成果物 | 手順書、納品の形、説明の分かりやすさ | 守秘義務で見せられない場合がある |
| 面談 | 判断の理由、品質の確かめ方 | サービスの名前だけで判断しない |
| 小さな依頼 | 進め方、報告の内容、期限の守り方 | 範囲と報酬を事前に決める |
AI専門家ナビでは、導入・開発支援の専門家の経歴と実績を確認できます。依頼の内容を書いて専門家を募る場合は、専門家の募集フォームを使います。
まとめ
AIエンジニアのスキルは、資格、実績、成果物、面談、小さな依頼の順に確かめます。資格は知識の確認に使えますが、開発の経験を示すものではありません。
実績では本人の担当範囲を、面談では判断の理由を確認します。判断しにくい場合は、範囲と報酬を決めたうえで、小さな作業を試しに依頼する方法があります。
よくある質問
- Q. AIエンジニアに必須の資格はありますか。
- A. AIエンジニアを名乗るために必須の国家資格はありません。資格は知識の確認に使い、実績と面談の内容をあわせて判断します。
- Q. G検定とE資格の違いは何ですか。
- A. G検定はAI・ディープラーニングの活用リテラシーを確認する検定で、受験資格の制限はありません。E資格は実装する能力や知識を認定する資格で、JDLA認定プログラムの修了が受験の条件です。
- Q. 実績の会社名を教えてもらえない場合はどうしますか。
- A. 守秘義務で会社名を出せないことがあります。業種、規模、作ったもの、本人の担当範囲を聞いて判断します。
- Q. 試しに小さな作業を頼むときに必要なことは何ですか。
- A. 作業の範囲、期間、報酬を事前に決めて明示します。社内のデータを渡す場合は、先に秘密保持契約を結びます。
参考にした公的な資料
この記事はAITECH編集部が公的な資料をもとに作成しました。法令・制度は2026.11.15時点の内容です。個別の契約・税務の判断は、弁護士・税理士などの専門家にご確認ください。